LD(学習障害)に対するアクセシビリティの配慮 KeiYu HelpLab石田優子2009-08-11

http://www.mdn.co.jp/content/view/5714/

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Webを利用するうえで問題を抱えている人はたくさんいるが、日本ではまだ身体
障害以外の人に向けたアクセシビリティの配慮についてはあまり言及されていな
い。今回はLD(学習障害)、特にディスレクシア(読み書き障害)の人に対する
アクセシビリティの取り組みについて紹介していく。

記事協力 日本アイ・ビー・エム(株)
アクセシビリティ・センター 飯塚慎司 氏
東京工業大学教育工学開発センター 准教授:西方敦博 氏
              博士課程学生:田中健太 氏

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Web strategy (Vol.10) (エムディエヌ・ムック─インプレスムック) (大型本)
http://www.ne.jp/asahi/hp/keyaki/books/00012.html

8月6日付け日本経済新聞の記事について/国立国会図書館 2009/08/072009-08-11

http://www.ndl.go.jp/jp/news/fy2009/1187666_1393.html

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    2009年8月7日   平成21年8月6日付け日本経済新聞の記事について

 平成21年8月6日の日本経済新聞朝刊に、「国会図書館の本 有料ネット配信」
と題し、当館が日本文芸家協会・日本書籍出版協会との共同事業により、デジタ
ル化資料を有料配信するという記事が掲載されました。
 その内容は、事実と異なるところがあります。

1 まず、本件記事(有料配信の部分)について、国立国会図書館には、日本経
済新聞社から取材はございませんでした。

2 次に、当館のデジタル資料の館外提供に関する取組みについて、御説明いた
します。

(1)当館は、デジタル化した資料及び将来電子的に納本される書籍等を、著作
 権者及び出版社の利益に配慮しつつ、国内のどこからでもアクセスできるよう
 な仕組みを模索しております。その仕組みの要点は、公共的な団体に当館のデ
 ジタル資料を無償で提供し、当該団体が公衆に有料で配信して、その料金のう
 ちから権利者等に還元するというものです。

(2)今年に入り、日本文芸家協会(著作権者の団体)、日本書籍出版協会(出
 版社の団体)及び弁護士有志と、このような仕組みの実現の方法について話し
 合い、研究会を設けることを検討しています。当館は、その研究に対して積極
 的な協力を申し出ております。

3 以下の点で、本件記事は、事実と相違すると考えます。

(1)当館は、記事に掲載されている「協議会」の主体でも、またデジタルデー
 タ配信の主体でもなく、民間等が設立する(公共目的の)団体にデジタルデー
 タを提供する仕組みを検討している段階であること。

(2)また、記事に示されたスケジュールについても、決定しているものではな
 いこと。

アスペルガー症候群を真正面から描いた真摯なドラマ 『Adam アダム』2009-08-11

http://www.cinematoday.jp/page/N0018909

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 [シネマトゥデイ映画ニュース]
 映画『いつか眠りにつく前に』『お買いもの中毒な私!』などで知られるイケ
メン俳優ヒュー・ダンシーが、新作映画『Adam(アダム)』(原題)について語
ってくれた。

 本作では、小学校教師ベス(ローズ・バーン)が引っ越し先のビルで、玩具会
社のエンジニアとして働くアダム(ヒュー・ダンシー)と出会う。そこでアダム
が、アスペルガー症候群(知的障害が見られない発達障害)であることを知る。
アスペルガー症候群の対人関係を真摯(しんし)に描いた秀作ドラマだ。--略

特別支援教育におけるICF-CYの活用に関する実際的研究 国総研2009-08-11

http://www.nise.go.jp/blog/2009/05/post_202.html

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国立特殊教育総合研究所

研究代表者 徳永亜希雄

所内研究分担者 松村勘由(副代表),渡邉正裕

所内研究協力者 大内進,小松幸恵,菊地一文,猪子秀太郎,横尾俊

研究研修員
21年度 研修期間:平成21年4月15日~平成22年3月17日
    加福千佳子(青森県立弘前第一養護学校)
    小林幸子(静岡県立中央特別支援学校)

研究班 在り方班(研究班長 藤本裕人)

研究期間 平成20年~平成21年度(2年間)

研究の概要 ICFの視点の重要性を含めた中央教育審議会答申を受け,特別支援
      学校の学習指導要領や解説書,指導の手引き等の具体的な検討がこ
れから本格的に行われること,より実際的なICF-CY活用の方法論とそれらを支え
る理解啓発や研修の在り方等の検討が課題として指摘されたこと等を踏まえ,本
研究では,特別支援学校学習指導要領等の指導の手引き等の検討作業に提供する
資料の作成,ICF-CYを活用するための具体的な方法論を明らかにし、併せてその
ためのツール開発等を行います。

研究協力者(氏名と所属、50音順、以下同じ)
 大久保直子氏(たすく株式会社)
 大関 毅氏(茨城県立協和養護学校)
 齊藤 博之氏(山形県立上山高等養護学校)
 佐藤 久夫氏(日本社会事業大学)
 下尾 直子氏(日本女子大学大学院)
 田中 浩二氏(九州大学大学院、私立のあ保育園)
 逵  直美氏(三重県立城山特別支援学校草の実分校)
 富山比呂志氏(茨城県立つくば養護学校)

研究協力機関
 静岡県立西部特別支援学校 静岡県立中央特別支援学校 東京都立墨東特別支援
 学校

研究パートナー
 秋田県立勝平養護援学校 静岡県立御殿場特別支援学校 福井県立南越養護学校

平成20年度研究進捗状況及び平成21年度研究活動概要報告
 http://www.nise.go.jp/PDF/H21kenkyu_ICFCY.pdf

特別支援学校におけるICF及びICF-CYについての認知度、活用状況等に関する調査

標記調査へのご協力をいただき感謝申し上げます。
本調査に関わる以下のファイルをダウンロードできます。
 調査票(Microsoft Excel)
 http://www.nise.go.jp/PDF/H21kenkyu_ICFCY_chousahyou.xls
 調査実施要項(PDF)
 http://www.nise.go.jp/PDF/H21kenkyu_ICFCY_chousayoukou.pdf
 本調査についての情報
 http://www.nise.go.jp/blog/2009/07/icficfcy.html

情報通信技術を活用した研修コンテンツ配信/国立特殊教育総合研究所2009-08-11

http://www.nise.go.jp/blog/e-learning.html

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 「研修コンテンツ」は、特別支援教育センター等での研修の他、学校内の研修
でも利用できますので、希望がある場合は、ここから(利用申請フォーム)
http://www.nise.go.jp/blog/2009/08/form_haishin.html 申請して下さい。
 おって、視聴用アカウント(ID及びパスワード)を配付します。配付するアカ
ウントで、「インターネットによる講義配信」及び「特別支援教育専門性向上
Web研修講座」いずれも、ご覧いただけます。

 (アカウントはセキュリティ上の理由で不定期に変更することがあります。ロ
グインできない場合やご不明な点がある場合には「v-haisin@nise.go.jp」宛に
ご連絡下さい。)

 なお、申請については、利用機関の代表の方(担当者)が申請を行ってくださ
い。

※ご確認ください!
研修コンテンツを視聴するために必要な環境は こちら
http://www.nise.go.jp/kenshuka/jokan/haishin/haishin_env.html
をご覧ください。

「特別支援教育専門性向上Web研修講座」をご覧いただくには,Flash Playerが
必要です。Flash Playerインストールの例は こちら
http://www.nise.go.jp/kenshuka/jokan/haishin/haishin_flv.html
をご覧ください。

インターネットによる講義配信
特別支援教育専門研修等の研修事業において、各障害等に関する所内研究職員に
よる講義の一部を収録したものです。

講義配信公開講義テーマ一覧
http://www.nise.go.jp/blog/kougihaishin.html

特別支援教育専門性向上Web研修講座
 各都道府県等における特別支援学校教員免許状の保有率の向上の取り組みにも
資するよう、各障害等に関し配信講義コンテンツとして体系的な整備を図ったも
のです。
コンテンツ一覧 PDF(135KB)
http://www.nise.go.jp/PDF/senmonsei_kojo/ichiran.pdf

 ただし,「特別支援教育の基礎理論」は、特別支援教育研究研修員制度及び特
別支援教育専門研修の受講者への事前学習用コンテンツとしています。
 各研修受講決定者に対して、アカウント(専用IDとパスワード)の配布によ
り、別途指示します。

教科書のデジタル化 東京ぺディア 作成:鈴木寛事務所 2009年5月2009-08-11

http://wiki.tokyolife.jp/wiki/%E6%95%99%E7%A7%91%E6%9B%B8%E3%81%AE%E3%83%87%E3%82%B8%E3%82%BF%E3%83%AB%E5%8C%96

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目次
 1 デジタル化による大転回
 2 コストカットにつながるデジタル化
 3 学習機会の保障の充実につながるデジタル化
 4 デジタル教科書の普及に向けて
 5 参考

デジタル化による大転回

 現在、日本の小中学校等において使用されている教科書は主に冊子です。これ
を仮に、デジタル化することによって、映像や音声なども含めた情報を追加した
り加工したりすることが容易になります。なぜならば、書き順・書き方・計算の
指導をはじめとした、学習者のレベルに合った学習の推進などが期待されるから
です。
 本稿では、今までの教科書政策を大転換し、デジタル化を推進した場合を仮定
して稿を進めていきます。--略